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共産党 工作の驚くべき巧妙さ

2021年6月8日

映画『トロイ』に登場した木馬。

現在はイーリオスに近いチャナッカレ(トルコ)に展示されている

ウィキペディアより

 

 

トロイの木馬とは

スパルタ、ミュケナイのギリシャ連合軍とトロイア王国の10年にもおよぶ長い戦争(トロイア戦争)に終止符を打った作戦名。

木製の巨大な木馬を作り、その木馬の中に兵士を隠し、木馬を城壁の中へ入れさせて難攻不落なトロイの城を内側から陥落させるという奇策により長い戦争を終わらせた。

木馬は高さ12m、横幅10mで、中には50人もの兵士が入れた。

 

 

 

 

本日の虎ノ門ニュースでは百田尚樹氏、江崎道朗氏ごご出演されました。

江崎道朗氏の特集コーナーで、

米国共産党の驚きの工作手法について紹介しています。

 

(抜粋)

 

・トロイの木馬作戦・・・他の政党や団体 マスコミにスパイを送り込み内部から操ろうとする。

 

・在ニューヨーク総領事館公使 若杉 要氏(アメリカ共産党の実体をきめ細かい膨大なレポートを残す・戦時中に過労で亡くなる)・・・

 

 

・不景気と政治家不信宣伝を利用した「資本主義」批判工作・・・結果的に「社会主義」「共産主義」「全体主義」支持へ。・・・残念ながら政財界の不祥事もあるので、批判材料は豊富にある。

 

・統一戦線工作(共同戦線工作)・・・反戦平和(ファシズム反対 民主主義擁護) 格差是正などの名目に他の団体と連携・取り込み・・・以前は反戦、現在は環境問題・原発反対・男女平等運動など耳障りの良い運動を扇動したり団体を取り込んでいる。

 

・共産党によるレッテル貼り・・・①労働者の利益または労働運動に反対する者はファシストである。②雇主(経営者)はすべてファシストである。③デモクラシーはファシズムよりは労働者にとって有利である。④世界のデモクラシー諸国は糾合してファシズムを撲滅すべし、なおこの場合ソ連は最も進歩する様式のデモクラシー国家である⑤共産主義(現在デモクラシーまたは20世紀のアメリカ主義と僭称する)の実現が両同社の幸福をもたらす唯一の手段である。・・・映画・新聞・雑誌・本・メディアはこれらのロジックでやれ。日本では共産や立憲などはこれらのレッテル貼りを行っている。「安倍ファシズム」と批判。

 

・共産党に取り込まれた団体・・・アメリカ平和民主主義連盟(全米24州に109の支部を持ち会員数400万人 労働組合・YMCAなど)、中国支援評議会(名誉会長ルーズベルト大統領の実母 名誉副会長 胡適元駐米大使 常任理事マーシャル陸軍参謀総長夫人)、日本の中国侵略に加担しないアメリカ委員会。

 

 

 

 

・共産党には様々な部署があった。

 

・フラクション部(内部穿孔工作を実行する)・・・他団体にエージェント(専門部隊)を送り込むための専門訓練を行う部・・・具体的には、①団体に入り先ずは一生懸命尽くしなさい②とりわけ幹部の人たちと仲良くなりなさい③幹部の人たちの悩み相談をうけなさい④信頼を勝ち取ってこの人良い人だなあと思ってもらえるようになるまでは自分が共産党員であることを一切明かさないようにしなさい。・・・NHKやメディアに入り込む。自民党内にもいる。DUPES(無自覚、騙されやすい人)がたくさんできる。

 

・アマルガム戦術(反対派の策動を阻止する)・・・例えば労働組合を乗っ取って委員長になって「日本は侵略をやっているから日本に対して制裁決議を労働組合でやろう」と持ち掛ける。すると組合の中には「うちは工場内での活動をするだけだから関係ない」と反対者で出る。すると委員長は「お前は日本のスパイだろ!」といきなり言う。「ならばなぜ制裁決議に反対するんだ。お前はスパイに決まっている」と反対意見を封じ込める。委員長が労働組合活動と違うことのためにお金を使っていると問われると「これだけ反日のためにお金を使っている僕のことを疑うということはファシズムを正当化することである。ファシズムをお前は正当化するのか」というふうにやる。

このような反論のノウハウを教えている部署である。

 

 

・啓発宣伝部(マスコミを乗っ取る)・・・米国新聞ギルド・・・例えばアメリカの新聞関係の労働組合に対して、最初は記者たちが労働組合の入っているまともな組合に新聞関係の守衛さんや掃除係りやアルバイトまで入れるように規約を変え、彼らを取り込み多数派をつくり、選挙などで最終的に新聞労連の委員長になる。委員長になると側近を共産党員で固める。日弁連もそう。例えば戦前のニューヨークタイムズの労働組合は最初は共産党に抵抗していた。するとニューヨークタイムズは人権を重視していないと広告主に流布するなど嫌がらせをする。労働組合は最後には屈してしまう。するとまもなくニューヨークタイムズは反日キャンペーンを始めることになった。

 

 


 

米国も日本もメディアなどがどのようにして共産主義化していったのかが大変よくわかります。

ということは、メディア内にも多くの善良な人たちがいるわけです。

現在の偏向報道の酷さに疑問を持っているメディア関係者がまだまだたくさんいるということだと思います。

もしこの偏向報道の酷さに何の疑問の持たないのであれば、DUPESの可能性もあります。

とにかく言いたいことは、メディア関係の方たちは、偏向報道の実体を知り、自分の「良心」に従った言動をしてもらいたいということです。

 

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