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注射を拒否した国

2021年8月14日

どんな現象も原因があります。

私たち人類の課題は、現象から何を読み解くかということです。

現象に翻弄されてきた時代はもう終わりにしたいですね。

 

ソースになった記事では「ワクチンを拒否した国」ということらしいのですが、タンザニア以外は関連ニュースを見つけることができませんでした。

 

仮に真相が「ワクチン拒否が原因」であったとしてもニュースは真実を伝えないでしょう。

また、証拠はなくても、「不自然」であり「あり得ない」ことです。

 

日本もこのような圧力が政府に当然にあったであろうし、同時に今までの施策の不自然さが改めて理解できると言えます。

政府は圧力を受けていた。

政府中枢は国民に大義をかざして突き進むしかなかった。

確信的な施策「大いなるウソ」であったことも想像できます。

 

だた、政府は良心的でもあります。

ワクチンを強制にしなかったことです。

 

 

ワクチンを拒否った国

 

第9代 ブルンジ共和国 大統領(現役・不明)
ピエール・ンクルンジザ(Pierre Nkurunziza)
2020年6月8日(55歳没)

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%94%E3%82%A8%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%B3%E3%82%AF%E3%83%AB%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%82%B6

 

第11代 エスワティニ王国首相(現役・不明)
アンブロセ・ドラミニ(Ambrose Dlamini)
2020年12月13日(52歳没)

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%B3%E3%83%96%E3%83%AD%E3%82%BB%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%89%E3%82%A5%E3%83%AD%E3%83%BB%E3%83%89%E3%83%A9%E3%83%9F%E3%83%8B

 

第5代 タンザニア連合共和国大統領(現役・心疾患)
ジョン・ポンベ・ジョセフ・マグフリ(John Pombe Joseph Magufuli)
2021年3月17日(61歳没)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%82%B0%E3%83%95%E3%83%AA
タンザニア、ワクチン拒否
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO69353900S1A220C2FFJ000/

 

コートジボワール首相(現役・心臓疾患・次期大統領有力候補)
アマドゥ・ゴン・クリバリ(Amadou Gon Coulibaly)
2020年7月8日(61歳没)
https://www.asahi.com/articles/ASN795RQFN79UHBI013.html
https://www.afpbb.com/articles/-/3292920

 

ハイチ共和国大統領(現役・暗殺)
ジョブネル・モイーズ
2021年7月7日(53歳没)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%96%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%A2%E3%82%A4%E3%83%BC%E3%82%BA

 

 


・・・本記事の目的・・・

ワクチン接種直後(初期)の副反応はインフルエンザに比べて各段と多いことが日に日に顕著になってきました。更に中長期的なリスク(抗体依存性免疫増強:ADEなど)をとなえる専門家がかなり多くみええることもわかってきました。専門家とは感染学者や医師のみなさんであり、彼らの見解は公的機関のデータや研究発表を基にしております。「科学的な根拠」があり、いわゆる「デマ」とは違います。また、私感ですが彼らには人としての正義心や誠意を感じます。ところが報道を視てましても彼らの見解は何故かほとんど取り上げられず、完全に無視されているのが実態です。本来であれば、生命や健康に関わる重要案件である故に国民の知る権利が阻害されてはなりません。接種を自己判断するためには、生命健康へのベネフィットと同時に考えられるリスクも国民には知る権利があります。このような情報が偏っている状況下のままでは、あってはならないことですが、「知らなかった。なぜ政府は隠していたのか」と後悔や怒りを持つ国民が増えてしまうのではないかと懸念しています。納得の上で自己判断してもらうことが最低限の政府の責任ではないでしょうか。私は記事にたどり着かれた方に対し、以上のような観点からの有用な情報を微力ではありますが提供をすることを本記事を書くにあたっての目的としてきました。国民は薬害では苦しんできた経緯があります。薬害の可能性が否定できない現段階においては、より慎重であってよいはずです。以上、ご理解のほどよろしくお願いいたします。


 

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