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国防の大切さを理解しよう

2021年9月1日

田母神俊雄氏のツィッターの紹介です。

 

国防が専門の田母神氏ですが、経済の理念も的を得ています。

30年間、GDPが伸びなかったのは先進国で唯一日本だけです。

竹中平蔵氏との対談では、竹中氏の一見、説得力のあるお話をされます。

ところが、日本の経済政策の中枢部におりながら30年間、経済成長できなかった。

結果がすべてであり、施策に間違いがなかったのかと問いただしますが、自分の責任にはされない竹中氏。

生産性を上げれば、GDPは増えるという竹中氏。

需要を上げなければ、生産性は上がらないという田母神氏。

需要を上げるには、国はもっと予算を上げて使わないとと主張する田母神氏。

ところがその足かせとなったPB(プライマリーバランス)を提案したのは自白する竹中氏。

言い訳口上に竹中氏は外国を持ち出し逃げ。

核心部分を付いた田母神氏。

 

私は竹中氏の  確信的な売国行為は、構造改革と称して国民に実体を隠し、外国資本を国内市場に参入させたこと。

これにより、日本人の可処分所得は外国人投資家に吸い上げられる仕組みが出来てしまいました。

http://honkawa2.sakura.ne.jp/4542.html

構造改革前であれば、企業の利益は社員に給料として還元された。

この30年で日本人の所得は減り続けた。

 

動画内では今度は株式会社が農地を買えるようになれば良いと言っている。

農地を奪われたら日本の国の形は根本から壊れてしまう。

このような方が国の中枢部にいる限り、日本はグローバリストに売り飛ばされ続けることに。

 

 

 

(平和ボケ、お花畑にいる日本人・国防の観点・日本国の危機が迫っていることがよくわかります)

田母神俊雄氏ツイッター

コロナ騒動はどこかの国または団体などから仕掛けられている。死亡者が少ないのに、それにのせられて大騒ぎだ。政府や自治体はコロナ感染から国民を守るよりは、コロナ騒動から国民生活を守ることが重要だ。感染防止を目標にすることは自粛過剰を強制し国民生活を壊している。感染自体を気にし過ぎだ。

https://twitter.com/toshio_tamogami

 

 

 

(mRNAワクチンが抗体依存性感染増強:ADEを誘発する可能性を示す根拠となる研究発表)

大阪大学
日本医療研究開発機構

新型コロナウイルスの感染を増強する抗体を発見―COVID-19の重症化に関与する可能性

https://www.amed.go.jp/news/release_20210525-02.html

 

 

東洋経済オンライン さん
接種率78%「イスラエル」で死亡者増加のなぜ
https://toyokeizai.net/articles/-/450304

 

 

In Deepさん

[決定打] イスラエルでの世界最大の研究で「ワクチン接種者はデルタ株から保護されない」ことが明確に。コロナ自然感染者との比較で、接種者は「感染率は13倍、症候性発症は27倍、入院率は8倍」という数値が…
https://indeep.jp/vaccinated-are-not-protected-from-delta-variant/

 

 

日本でのADEの修羅場の到来時期が、イスラエル、アメリカ、あるいは、アイスランド等のワクチン優等国の状況からわかってきた
https://indeep.jp/what-will-happen-next-winter-with-ade/

 


・・・本記事の目的・・・

ワクチン接種直後(初期)の副反応はインフルエンザに比べて各段と多いことが日に日に顕著になってきました。更に中長期的なリスク(抗体依存性免疫増強:ADEなど)をとなえる専門家がかなり多くみええることもわかってきました。専門家とは感染学者や医師のみなさんであり、彼らの見解は公的機関のデータや研究発表を基にしております。「科学的な根拠」があり、いわゆる「デマ」とは違います。また、私感ですが彼らには人としての正義心や誠意を感じます。ところが報道を視てましても彼らの見解は何故かほとんど取り上げられず、完全に無視されているのが実態です。本来であれば、生命や健康に関わる重要案件である故に国民の知る権利が阻害されてはなりません。接種を自己判断するためには、生命健康へのベネフィットと同時に考えられるリスクも国民には知る権利があります。このような情報が偏っている状況下のままでは、あってはならないことですが、「知らなかった。なぜ政府は隠していたのか」と後悔や怒りを持つ国民が増えてしまうのではないかと懸念しています。納得の上で自己判断してもらうことが最低限の政府の責任ではないでしょうか。私は記事にたどり着かれた方に対し、以上のような観点からの有用な情報を微力ではありますが提供をすることを本記事を書くにあたっての目的としてきました。国民は薬害では苦しんできた経緯があります。薬害の可能性が否定できない現段階においては、より慎重であってよいはずです。以上、ご理解のほどよろしくお願いいたします。


 

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