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ワクチンリスク 心配してた事態が顕著に

2022年1月7日

米国疾病予防管理センター(CDC)は、ワクチン接種後の心筋炎心膜炎のデータを示しています。

これによると、アメリカではワクチン接種後の心筋炎心膜炎が2021年に突きぬけて多いことがわかります。

年齢も若年層が多く、1回目よりも2回目接種後が多いことがわかります。

日本でも若年層が接種後の心筋炎心膜炎が多いことを国は認めています。

 

https://openvaers.com/covid-data/myo-pericarditis

 

#ワクチン副反応

https://twitter.com/hashtag/%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E5%89%AF%E5%8F%8D%E5%BF%9C?src=hashtag_click

 

今のワクチン正当化社会は「正論」がなかなか通じない。

なぜこれほどまでにワクチンを正当化したがるのだろうか?

この異常社会を気づけない人がなんと多いことか?

心配していたリスクが残念ながら顕著なっている。

 

死亡者数

心筋炎心膜炎 重篤患者

妊婦の死亡者数 など

これまでのワクチンとは比較にならないぐらい多い。

 

この数字を政府もテレビも口にしないのだから不気味である。

不気味を通り越して怖い。

オミクロン株は弱毒性だけど感染力が強い。

だから、まん延・・とか緊急事態制限とか言って経済を止めるという。

ワクチン3回目を前倒しとか、もうワクチンで何をしたいのか意味不明状態である。

弱毒性なのだから、まん延すればいい。

これぞ自然ワクチンであり、今までもそうしてきたではないか。

こんな経済を止めワクチンをワクチンを異常に勧めるといったバカ騒ぎはしてこなかった。

なぜ、この矛盾に多くの人は気づかないのか?

 

 

門田隆将氏

1日の新規陽性者が数万から数十万でも平然の欧米と“コロナ脳”の日本のリーダー、どこが違うのか…

いつまでも自粛してなさい、日本!

 

 


(過去記事)以下もご参考に

 

 

ワクチン接種開始当初は、妊婦さんにも接種を進めていたと記憶しています。

ところがご覧ください。

すでに妊婦さんのワクチン接種後の死亡者数が192名に上っているようです。

これを報道しないのは大問題ではないですか?

勇気ある政府関係者は声をあげてください。

この数字を知ったら誰もが慎重になります。

このまま国民に知らせずにいて本当によいのですか?

即時、接種STOPです。

 

 

 

ワクチン有害事象報告における妊婦・胎児への影響一覧(〜2021-12-17)

https://side-effect.jp/adverse_events/pregnant?q%5Bage_gteq_all%5D=&q%5Bage_lteq_all%5D=&q%5Btake_vaccine_medicine_id_eq%5D=&q%5Btake_vaccine_lot_number_cont%5D=&q%5Bdied_eq%5D=true&q%5Bsymptoms_name_or_symptoms_name_ja_cont%5D=&button=

 

 

アメリカ CDC のワクチン有害事象報告(VAERS)では、心筋炎は2021年、激増しているという報告です。

 

 

 

 

 

日本でも若年層のワクチン接種後に心筋炎が多いことを認めました。

https://tweetsoku.com/2021/12/26/ワクチン接種した12歳の子供たちが続々と死亡や重/

 

 


・・・本記事の目的・・・

ワクチン接種直後(初期)の副反応はインフルエンザに比べて各段と多いことが日に日に顕著になってきました。更に中長期的なリスク(抗体依存性免疫増強:ADEなど)をとなえる専門家がかなり多くみえることもわかってきました。専門家とは感染学者や医師のみなさんであり、彼らの見解は公的機関のデータや研究発表を基にしております。「科学的な根拠」があり、いわゆる「デマ」とは違います。また、私感ですが彼らには人としての正義心や誠意を感じます。ところが報道を視てましても彼らの見解は何故かほとんど取り上げられず、完全に無視されているのが実態です。本来であれば、生命や健康に関わる重要案件である故に国民の知る権利が阻害されてはなりません。接種を自己判断するためには、生命健康へのベネフィットと同時に考えられるリスクも国民には知る権利があります。このような情報が偏っている状況下のままでは、あってはならないことですが、「知らなかった。なぜ政府は隠していたのか」と後悔や怒りを持つ国民が増えてしまうのではないかと懸念しています。納得の上で自己判断してもらうことが最低限の政府の責任ではないでしょうか。私は記事にたどり着かれた方に対し、以上のような観点からの有用な情報を微力ではありますが提供をすることを本記事を書くにあたっての目的としてきました。国民は薬害では苦しんできた経緯があります。薬害の可能性が否定できない現段階においては、より慎重であってよいはずです。以上、ご理解のほどよろしくお願いいたします。


 

 

 

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